在職中に転職活動をしようとすると、どうしても企業の面接のために休んでしまうことがあります。
短期間に複数回休んでしまうと会社にバレるのでは？と不安になる方もいると思います。
そこで今回は就業中に会社にバレずに転職活動を行う方法や面接日程調整術を紹介します。
会社に転職活動はバレるのか
転職活動を進める中で面接が就業時間と重なった場合、休みを取る必要があります。
多くの場合有給休暇を取得されると思いますが、普段休まない人の場合だと短期間に複数回有給休暇で休んでしまうと「何かあるのでは？」と怪しまれてしまいます。
有給休暇を取る際の理由は「私用」と書いていても、何回も休んでいるとバレてしまうというよりも「転職活動をしているのでは？」と疑われてしまうでしょう。
会社に転職活動がバレるデメリット
転職活動は働きながらする方が空白期間がないため転職しやすくなります。
しかし転職活動をしていることは会社の同僚や上司に知られない方が良いでしょう。
会社に転職活動をしていることがバレた場合のデメリットは以下になります。
会社に転職活動がバレるデメリット①
周囲の態度が変わってしまう
転職活動をしているのでは？という疑問を持たれてしまうと、相手も気を遣ってしまうかもしれませんし、噂の対象になってしまい、職場の人の態度が変わってしまう可能性があります。
中には「転職する予定なの？」と詮索してくる人もいるかもしれません。
会社に転職活動がバレるデメリット②
仕事自体に影響が出る
転職活動をしているかもと思われてしまうと、上長や他の関連部署から重要な情報が入らないこともあります。
理由として同業他社へ転職をする際に、今後の重要な発表などを持ち出してしまう可能性があるからです。
会社に転職活動がバレるデメリット③
ボーナスや昇給など査定に影響する
転職活動をする時期によっては、ボーナス額や昇給などの査定に影響する可能性があります。
会社としては長く続けてくれる人を評価したいという思いがある反面、すぐやめてしまう人への査定は辛口になってしまいます。
会社に転職活動がバレるデメリット④
転職できない時職場に居辛い
転職活動をした結果、やはり今の会社を続けようと思うこともあります。
そんな時に転職活動をしていたことがバレれば「また転職を考えるんじゃないか？」と疑心暗鬼になってしまいます。
もし転職をするかどうか迷っている段階であれば、なおさら会社に転職活動をしていることがバレない方が良いでしょう。
会社にバレないように面接をする方法
会社に転職活動がバレるとデメリットが多いことが分かったところで、いかに転職活動の面接をすれば良いか、ポイントをまとめました。
①有給を使う日に面接を集中させる
短期間で有給を何回も取ると転職活動を疑われてしまいます。
そのため面接はできるだけ同じ日に複数入れましょう。
面接する会社と会社の距離にもよりますが、午前中に1社、午後に2～3社程度であれば現実的に面接することが可能です。
面接が長引いてしまう場合も考え、志望度が高い企業の面接は早めに時間に調整しましょう。
②午後だけ有給を取る
有給を午前・午後と分けられる場合は、午後だけ有給を取ることをおすすめします。
丸1日有給を取るよりは通院や役所へ行くといった口実も使いやすいです。
なぜ午前ではなく午後がおすすめかというと、午前であれば面接が長引いた場合焦ってしまう可能性もあり、午後であれば長引いても問題ありませんし、夕方以降に面接可能な企業もあるからです。
有給の理由については「私用のため」だけで問題ありません。
③フレックスタイム制度を利用する
フレックスタイム制度のある職場の場合は、フレキシブルタイムに面接時間を調整しましょう。
有給を使うよりも、細目に利用でき、午後休と同様口実を使いやすいです。
フレックスタイム制度の場合は少し早めに退社することで、1日1社ずつ落ち着いて受けることもできるのでおすすめです。
④転職エージェントを利用する
転職サイトなどから自分で自己応募する場合、面接日時の調整も自分自身でしなければなりません。
その中で有給が取りづらい人の場合は「土日が良いです」「夜間面接できますか？」というような質問は選考に影響があるのではないかと不安になりますよね？
そこで転職エージェントを利用すれば、直接面接日程の調整をしなくても良いため、土日・夜間面接の希望を伝えやすいです。
面接する企業側としても、転職エージェントが「経験もあるので御社に合った良い人材なのですが就業中で土日の面接できませんか？」とおすすめする人材であれば「予定を調整してみようかな」と前向きになってくれる採用担当もいるかもしれません。
このように転職エージェントは面接日時の調整から採用担当者への交渉も請け負ってくれるため、就業中の忙しい方でも連絡が任せられるため効率的な転職活動が可能です。
有給休暇が取得できない時に面接はどうするの？
有給休暇が取得できないという方もいると思います。
その理由によって解決策が異なるのでケース別に解説していきます。
①有給残日数が無い
転職活動が長引いている方や体調不良などで有給残日数が残っていない方は、欠勤扱いにすれば休むことが可能です。
しかし欠勤の場合、「欠勤控除」という形で月給から休んだ日数分の日割り給与が引かれるだけでなく、会社によっては昇給や賞与に影響する可能性もあります。
もし仮に転職活動をやめて、今の職場に残ることを決意した際には、昇給・賞与の査定にも関わります。
出来る限り有給範囲内での休みを取得するか、土日・夜間などに面接をしてもらえるよう交渉する方が良いでしょう。
②繁忙期で有給を取りづらい
繁忙期で有給が取りづらいという方は下記2パターンかと思います。
- 自身の業務量が多く休むと回らない
- 職場の雰囲気として有給休暇を取る雰囲気でない
前者の場合は転職活動自体の時期を考え直した方が良いかもしれません。
理由としては休みを取る間もない中での転職活動は企業分析や自己分析に費やす時間が減り、なかなか転職成功につながらないからです。
後者の方の場合でも、有給休暇を取ること自体は労働者の権利です。
強い意志で転職を希望するのであれば、意思をしっかり示すことも重要ですし、有給休暇を取りづらい雰囲気を作っている職場そのものが良くないかもしれません。
③有給休暇を申請しても取らせてくれない
有給休暇を申請しても取らせてくれないケースについて解説する前に、有給休暇について詳しく説明させていただきます。
そもそも有給休暇とは
前述した通り、有給休暇は労働者の権利です。
第三十九条 使用者は、その雇入れの日から起算して六箇月間継続勤務し全労働日の八割以上出勤した労働者に対して、継続し、又は分割した十労働日の有給休暇を与えなければならない。
引用：労働基準法第39条
労働基準法に定められた通り、入社から6か月継続して8割以上働いた労働者には有給休暇を付与する必要があります。
有給休暇の取得を断ることは違法？
企業は申請された有給休暇を原則断ることはできませんが、一部の特例があります。
使用者は、前各項の規定による有給休暇を労働者の請求する時季に与えなければならない。ただし、請求された時季に有給休暇を与えることが事業の正常な運営を妨げる場合においては、他の時季にこれを与えることができる。
引用：労働基準法第39条
このように会社にとって正常な運営ができなくなる場合においては「時期を変えてもらう」ことが可能です。
つまり有給休暇を断ることは違法で、会社の運営に関わるようなタイミングでの有給休暇は、特例として時期をずらしてもらうことができるということです。
有給休暇取得を断られた場合どうしたら良い？
転職をする上で有給取得を断られた場合、その企業はコンプライアンス違反を行っていると言えるためブラック企業だと判断できます。
そういった体質の会社はなかなか改善することが難しく、転職活動の妨げになってしまうので、退職する方がご自身のためかもしれません。
また高圧的な態度のパワハラがある場合は、退職代行業者に依頼をすることで職場の人と関わることなく退職ができ、転職活動に専念することができます。
退職代行について詳しく知りたい方は下記の記事をご覧ください。
会社に転職活動がバレないためのポイント
面接日程以外の会社に転職活動がバレないためのポイントを紹介します。
会社に転職活動がバレないためのポイント①
同僚や関係する人に転職活動を相談しない
どれだけ信用している同僚でも転職活動の相談をしてはいけません。
故意でなくとも、相談した同僚が社内の人にしゃべってしまう可能性があります。
また取引先や得意先の人に「実は転職活動してて…」というような話も控えましょう。
電話や訪問時に「そういえば○○さん転職するの？」というように社内の人に伝わってしまうかもしれません。
相談は家族や秘密を厳守してくれる転職エージェントにした方が良いでしょう。
会社に転職活動がバレないためのポイント②
会社のPCやスマホ・携帯電話を転職に使わない
会社のPCやスマホ・携帯電話で転職サイトを見たり、応募先企業と連絡を取ることは控えましょう。
基本的に会社のものを私有化してよいという企業は少ないですし、PCの閲覧履歴はログが残ってしまう可能性があります。
私の後輩は仕事中に転職サイトを会社PCで見ていたことが履歴から分かりました…。
本人に注意しないケースもありますが「転職活動をしている」ということがバレるリスクが高いので、企業との連絡もプライベートな時間に行った方が良いでしょう。
会社に転職活動がバレないためのポイント③
個人のSNSで転職について発信しない
会社の人とつながっていなくても、SNSで転職について発信することは控えましょう。
X（旧：Twitter）やInstagram、FacebookなどのSNSはフォローしていなくても公開された情報は見ることができます。
さらに就職活動時点で本人のSNSを調べる企業があるので、職場にバレるリスクだけでなく、応募する企業にも「他社が本命なのか」「いっぱい受けているなあ」というようなことがバレる可能性もあります。
退職後に転職活動する場合の注意点
すでに有給を取得しており、欠勤や遅刻・早退しなければならない方や、そもそも有給が付与される前に転職を検討している人もいると思います。
そのような方がやむを得ず退職後に転職活動するという選択をした場合、下記の点に注意しましょう。
- 当面の生活費が用意できているか
- メンタルケアが出来ているか
- 退職前に給付金の手続きが済んでいるか
退職後に転職活動する場合の注意点①
当面の生活費が用意できているか
退職後は収入が無くなるため、当面の生活費が用意できているかを確認しましょう。
実家暮らしなど家賃が掛からない人であれば、食費や雑費など節約できるかもしれませんが、賃貸に住んでいる方の場合は毎月まとまったお金が無くなっていきます。
また内定をもらい転職が決まった場合でも、給与の支払日までさらに1ヶ月は空いてしまいます。
このように転職が長期化した場合でも対応できるよう、当面の生活費は用意できているかを確認しましょう。
退職後に転職活動する場合の注意点②
メンタルケアが出来ているか
転職活動はどんな人でも少なからず、メンタル面に影響がでます。
書類選考が通過できない場合や不採用が続いてしまうと、精神的に負担が掛かります。
さらに退職時にうつ病の症状がある方であれば、悪化してしまうケースもあるかもしれません。
もしうつ病に悩んで退職をした方の場合は、就労移行支援という福祉サービスが利用できる可能性があります。
詳しくは下記の記事で紹介しているので、参考にしてみてください。
退職後に転職活動する場合の注意点③
退職前に給付金の手続きが済んでいるか
次の転職先が決まらずに退職する場合、必ず退職前に給付金の手続きをしておきましょう。
そうすることで、当面の生活費の足しにもなり、金銭面から来る精神的不安も解決されるかもしれません。
給付金は100万円以上受け取っている方も多いです。
しかし実際にはほとんどの方が制度を知らなかったり、手続きが複雑で諦めてしまう方が多いです。
そのため、給付金の手続きをサポートしてくれるサービス「転職×退職サポート窓口」を紹介しているので、下記の記事を参考にしてみてください。
転職×退職サポート窓口ではLINEで簡単に給付金が分かる無料診断ができます。
ちなみに私が実際に診断してみたところ、なんと約221万円という概算でした！
無料診断は簡単で個人を特定する情報もないので、良ければ診断だけでも試してみてください。
まとめ
就業中の方が転職活動をすることを会社にバレない方がよい理由と、どうしたらバレないのかについて解説しました。
基本的には有給休暇を取り、その日に面接を集中させることが一番良いでしょう。
その上で面接日程調整を代理で行ってくれる転職エージェントを利用することで、言いづらい土日や夜間の対応も相談することができます。
なかなか有給休暇が取れない・断られたという方は、その会社を早めに退職したほうが良いかもしれません。
その場合は退職代行の利用を検討してみてはいかがでしょうか。
また面接のための休み以外にも、関係者に転職することを話したり、会社の貸与物を転職に利用したり、SNSで発信してしまうなど、意外な落とし穴があるかもしれません。
効率的な転職活動をするには面接日程調整だけでなく、非公開求人の紹介や書類添削・面接対策も行ってくれる転職エージェントの利用をお勧めしますので、よろしければ参考にしてみてください。
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